日銀総裁の年俸は5千万円位と思うが、この数日で5千万円以上損失した人は何いるのだろうか、世間も知らず社会もみずに経済音痴の日銀総裁が犯した大罪には、辞職か更迭か追放の選択しかないだろう。ところが選択肢が全く無いのが中国経済の崩壊だ。今回は崩壊がどうなるかではなく、崩壊後の虫国をどうするかである。尖閣や南シナ海、ヒマラヤなどの侵略目的地から中国軍の撤退をすることになるが、問題は中国共産党及び中国軍、虫国警察が消滅後のチベット独立、ウイグル独立、台湾独立をどうするか、日本が国連の常任理事国になることは間違いないが、実際は今言った地域の独立には一朝一夕では解決できない問題も多い。虫国は核兵器や核ミサ……
夏の甲子園が始まる、一方、オリンピックも後半戦がどんどん進んでいる。最初はTGBの鉄道に放火したりテロリストのオリンピックかと怪しんだが、さすがにトムクルーズが現れれば、これはもうミッション・インポッシブル、命からがらテロリストも退散したようだ。最後の最後まで日本選手団の健闘を祈るばかりである。最近は日銀の植田総裁の悪口ばかりであるが、これだけの無能を日銀に置いておくのは無理があると今回も申すが、ひとつケガの功名があった。日本ばかりでなく、アメリカやアジア諸国も株下落を引き起こしたのだが、虫国株式つまり上海や香港の株は影響が無かったという。これは虫国経済が強いと言うことではない。これまで世界を……
こんな社説を読めば大暴落はするだろう、8月5日の読売新聞社説「財政収支の黒字化して財政の健全化をしろ」という大嘘、財務省独裁を擁護する記事に反発した可能性もあるかもしれない。三橋先生などの経済理論と全く異なる、陳腐の財務省官僚だけが主張する暴論をまたしても垂れ流し、国民を欺こうとしているのは狂気すら感じる。もともと財務省は江戸幕府勘定奉行の流れで年貢米の収支でしか判断できない、つまりは経済をしらず、年貢という税収入だけが政府の予算だと信じ込んでいる、これも無実の勘定奉行小栗忠順を官軍が斬首した怨念のせいかもしれない。財政法の不備も多くの経済学者(御用学者を除く)が指摘されているが、根本的に国家……
民間会社で一日にして株価が75%になるなら即刻社長は交代だろう。日本銀行の無能かつ現実経済を知らない総裁はミイラになるしかない。もちろん真犯人は財務省であり、日本の景気を悪くし税収を減らしプライマリ・バランスだとか意味の無い呪文を唱えて増税させ、出世の道を開かせる道具として使われたことが明白で気の毒の面はある。しかし、日頃より森永氏や三橋氏、上念氏などの勉強会で学んでいれば日本が世界の笑いものとならなかったろう。もう笑いどころか失笑すらできない日本株暴落に開いた口が塞がらない、はっきり言おう、植田はクビだ。日本がミイラになる前にミイラ顔をミイラにしないといつか再び日本が本当のミイラになるからだ……
呆れたバス会社がある、カードに80円足りない小学生を強制謝罪させておろし、小学生は炎天下2時間掛けて家に戻ったそうである。この惨さは容赦できないだろう、孫がいる運転手だという。いくらバス運転者が不足しているとはいえ、このようなバスでいいのか問題に関係者は対応すべきだろう。この猛暑で電気代が払えない高齢者も多いが、原子力規制委員会の面々は敦賀原子炉を廃炉に追い込んで意気揚々だろう、酷い連中だ、日本は高い石油燃料を購入しなければならないから原子力発電をしているのに、原子力の専門家が目的も何も知らないでこういう無責任な決定をするのか、これが曲学阿世、木を見ず森も見ない門外漢の専門家だということだ。も……
インシャーアッラーとはイスラムの「神の思うままに」というような意味らしいが、世界もまた人間の思いとは違い、神の導くままに進んでいくのであろう。ハリス副大統領の登場で、トランプ陣営は動きが鈍い、あの老いぼれの方が良かったと後悔しているのかもしれない。そもそも、以前のトランプは側近の言葉は右耳から左耳へ弾丸よりも早く抜けていく吹き抜け状態で、TPPや北朝鮮、ロシアなどどれも的外れな政策で実際効果は無かった、たとえ大統領に復権しても関税や防衛でおかしな判断をするかもしれないので気が滅入る。まあ、的外れは良いこともあったようだが。さて、日本の原子力規制委員会なるものが日本の原子力発電再開を阻止している……
経済の素人が日銀総裁を務めるということは狂気の沙汰である。週明けの株式も気になるが、やはり景気の動向に赤信号と言うことだ。たしかに日本経済を動かすのは政府であり、日銀はそのための道具に過ぎないが、このまま日本全体がミイラ化する予感がする。ミイラ総裁は、これまでの失われた30年も知らないし、現在の虫国の状況も把握していない。昨日まで世界第二位の経済大国が、中国政府の公務員や銀行員、会社員にもはや給料すら払えず、逆に受け取った給料を返還させるという、共産党いわゆる労働者の国家で犯している反市民的行為をどう見ているのだろうか。ご存知の通り虫国では反スパイ法や国家情報法、国防動員法により、今後在留日本……