ビールに尿が入っていたよりも強烈にビックリ、李克強氏が心臓発作で死んだという、にわかには信じがたいと言うより、殺されたのはほぼ確実だろう。突如消えた外務大臣や国防大臣、沈没した原子量潜水艦の全乗務員、洪水やコロナで殺された何十万人も表には出てこない、一切中国の報道では流されておらず、政府発表もない。独裁国では不都合なことは一切出さず、ひたすら習の独裁を賛美するだけの番組しか流せないからだ。心臓発作というのはまさに表向きの取り繕った話であり、これまで中国の主要幹部が心臓発作で突如表舞台から消えた例はない、ましてナンバー２の地位にあればなおさら厳重にまわりが警護している以上、仮に発作を起こしても直……
中国では平気で、食品に放尿するらしい。いい加減にしてもらいたい。日本の水産品を放射能があるとか称して勝手に禁輸しながら、どこが放射能が出ているのか。これはもう道徳の問題、温故知新、矛盾の極みだ。朝令暮改でも遅くはないだろうが、とにかく尿入りの中国製食品は輸入禁止すべきだ。この国は東シナ海でも他国の航空機に異常接近を繰り返し、墜落事故を出しかねない状況をつくり、国際ルールに違反しているのはあきらかだ。尖閣諸島でももちろん領海侵犯に、違法な海洋調査を繰り替えし、同時に日本の海洋資源を根こそぎ奪っている。フィリピンでは中国船舶が体当たりをして航行を妨げている。これは犯罪以外の何者もない。ところで、中……
補欠選挙で、長崎は与党、高知徳島では野党と分け合った。選挙は民意を反映しているので、地方では岸田政権の評価は五分五分ということだろう。はっきり言っていい加減、財務省の言いなりでは選挙に勝てないと言うことだ。岸田氏はいい仕事をしているので、個人的には評価は高いし、予想以上の政治力には感服するが、いかんせん財務省には手も足も出ない。インボイス、なんでこんなことをする必要があるのか、理解しているのだろうか。そして一番は増税、すぐに増税をだして景気をしぼめてしまうセンス、喜ぶのは愚かで無知な財務省の役人だけだ。何年度入省だけが誇りの財務省官僚にはポスト争奪しか興味が無い、それを知らずに、ご機嫌取りに財……
黒船が来たのは１５０年以上前だが、太平洋戦争を経過した今ですら、黒船は日本に影響を与えているようだ。江戸幕府も朝廷も対応しきれずに薩摩長州という藩が日本の端から日本を立ち直らせたのが、黒船と戦うのではなく、結局日本が黒船になったということだ。それが開国であり、いわゆる尊皇攘夷である排外主義はなくなった。今はどうか、昨日とんでもない話を聞いたが、今はテスラのマスク氏は車の自動運転化を進めているそうだ。そんなの知っている、日本の会社も自動運転装置を開発していると答えたが、とんでもない、マスクらはロボットで車を運転させるという。つまり自動車ははじめから自動運転装置を付けた新車を買わなくても、今持って……
ミュージシャン、アーチティスト谷村新司氏が亡くなったという、大好きだった曲をもう何十年も聞いているが、いまだに色あせない普及の名作ばかりだった、まだ若いのに惜しい、残念。さて、パレスチナガザ、イスラエルは戦争行動にでるか、まあ出ないだろう。負けん気の強いネタ二アフといえども危険な戦地に地上部隊を送るような素人ではないと思う。すくなくとも如何にハマスといえども、電気のない地下壕で長期の闘いはできないはずだ。そう長い時間を要せず、降伏するしかない。蒸し風呂の地下壕で、明かりもなく、空気もよどみ、ロケット弾の運搬はできない以上、そこで立てこもっても、至る所からガス弾でネズミのようにもだえ苦しむことに……
ウクライナ戦争もどこ吹く風のように、ハマスが世界に悪影響を強力に煽っている。怒りが収まらないのはイスラエルだけではない。そして、原油価格は上昇し、株価は下落、いわゆる戦争拡大の予兆である。さて、イスラム教、一時は西洋列強の植民地と化した中東がイスラムの復活で、同時多発テロまで原理主義が復活したのは、もちろん石油による莫大な収入があったからだ。近代からの産業革命は石油を大量に消費し、第二次世界大戦の日本の犠牲で世界中の植民地が解放されると、中東各国はオイルマネーで潤った、潤うどころか、巨額の富で世界中から好きなだけ買いあさり、かつてのスルタンやカリフのような王族が各国に君臨した。この石油の富はも……
中国人は中国共産党の命令で、いつでもどこでも常に破壊行動に移らなくてはいけない、つまりは中国の国家総動員令だ。海外の中国人も中国企業も、そして中国国内の海外企業も関係なく、中国共産党の命令に従うことになる。今は、中国経済が崩壊しようが、コロナで何万人死のうが、洪水でどれほど被害が出ようが、ありとあらゆる中国の組織内で人民防衛団が作られている。もちろん、習の命令のためにいよいよ世界侵略の行動にでるということだ。そして、今は中華民族の感情を傷つけてる行為や商品を罰するという法律が徐々に浸透してきており、各企業のメディア戦略や宣伝活動ににらみをきかせている。いずれは理由もなく、中国人の感情を傷つけた……
