長崎に原爆が落ち多くの日本人が殺されたが、再び核爆弾の脅威が迫っている。ウクライナ軍のドローン攻撃が一時より戦果が上げられないという。ロシアの裏で中国軍がうごめいている証拠だろう。２年前にイランからサウジアラビアへドローンの大軍で攻撃した例があるが、イランのドローンではなく実際は中国人民解放軍のドローンである。世界最先端かつ最大のドローン部隊を持つので、逆にドローン攻撃を撃退や阻止することくらい当たり前だ。まして中国のスパイ衛星がウクライナ上空で監視していては、有効なウクライナ軍の攻撃は妨害される。さすがに中国は油断できないし、いずれは協力した貸しを取り返しにプーチンに領土割譲を迫るだろう。逆……

ＮＨＫは８月になると大々的に７０年前の太平洋戦争を特集に取り上げ、日本の敗北を非難し犠牲者を貶めているが、このままでいいのだろうか。肝心要の現代の問題点には触れることはない。台湾への中国共産党の武力威嚇は連日民放各社は大問題として報道し、いろいろな識者や専門家が論議しているが、ＮＨＫはとぼけて何もしていない。ＮＨＫは太平洋戦争を告発することがあたかも大義のようなスタンスだ。これでは朝日新聞とかわらない。朝日新聞は購読者が金を出しているのでまだ許せるが、ＮＨＫは国民から金を巻き上げて、国民を非難するなどどんでもないことだ。太平洋戦争は日本としても大義があったし、もともとはヒトラーに騙されたという……

国葬でもめるようだが、もう一度総理が決めたことが覆るわけがない、その方がよほど国の体面がなくなる。元総理大臣の暗殺には体面上、国葬で弔うことに異存は無い、どっちにしても公の葬儀であり、それが国葬という名称か国民葬か自民党葬かは予算のからみで決定すればよい。まあ統一教会に手を出したというのは元総理にとっては悔やんでも悔やみきれない案件だし、殺されてもおかしくは無いところだが、亡くなってしまえば弁明もかなわず残念に思っている。 ところで、ここで話題にしたのは、安倍総理の国葬反対論者と東京オリンピック反対論者がおそらく共通していると予想しているからだ。東京オリンピックも安倍総理の成果であり、それで……

岸田氏のリーダーシップはなかなかのものだ、言い悪いは結果だけがものをいうのだが、岸田流の政治は小気味よい。例えば二階なる者に従う政治だとか、優柔不断に相手の出方を見極めるとかいわれると、おまえは誰だと問いたくなるのだが。例にとればサッカー日本が監督の手腕で勝利すると感激するが、選手任せで勝つといまいち安心できない。今の選手は教科書通りの試合にはめっぽう強いがすこしでも教科書通りにいかないと全く力が出せないからだ。そこで監督の技量が重要だ、監督独自の采配が選手に行き届けば成果はでるが、お任せで見ているだけの監督では勝てないだろう。リーダーはやはり自らの流儀を持つこと、青山大学の駅伝部の監督も強烈……

中国による日本ＥＥＺ内へのミサイル打ち込みを黙認するような防衛大臣は無能か中国の手先であるかの二択だ。まあ、痛々しいような病身で執務をするのも大変なようであるが、いくら安倍元総理の弟とは言え、だめな者は駄目、すぐに他の者に交代すべきだ。誰とはいわないが女性でもかまわない。とくにサハリンのガスが供給不能になると、東シナ海でのガス田掘削が必要になるだろう、また尖閣諸島周辺のガス田開発も可能性がある。領土内の問題なので別に関係は無いが、隣は中国だ、そして実際に反対側でガス田が無数の立っているから注意だ。これらはガス田というよりも潜水艦などの基地でもあり、潜水艦探知の基地でもあろう、そういうところに日……

世界は同じようなことが起きる。分子の構造と太陽系の姿が似ていたり、遠い国にもかかわらず文化が似ていたり。前にも言ったかもしれないが、巨大な恒星の寿命は短く、また巨大な国の寿命も短い。短いと言っても何万年の単位ではあるが。日本は小さい国なので１万年以上の歴史を持っている。しかしながら中国はいろいろな民族が入り乱れ、巨大な帝国が完成すると瞬く間に消滅の歴史を繰り返してきたということだ。まるで太陽の数万倍の超巨星があっという間に爆発を超新星爆発すると同じだ。どこかの国が再びまたもや超新星のような爆発をするだろう。わずか１０年で巨大な経済、強大な軍隊を持ち、１４億人の人口をこれからも維持するのは難しい……

中国が日本のＥＥＺ内にミサイルを撃つという暴挙を許していいのだろうか。許すのならどこかの総理大臣が突如銃撃されて暗殺されても眼をつむっていようとするのと同じ安易な考えだ。話は国葬にするかどうかなどという低俗な話では無く、高度の主権が侵害されたら日本はどうするのか、憲法などの整備がされているが国会議員の務めだろう。なぜなにもせずに逃げ隠れするのかわからない、普段はヤジまがいの暴言を吐く野党議員もだんまりだ、自分たちが国政を握れないと思って万年野党は国家のためというより選挙目当てに活動しているという証拠でもある。さて、そうはいっても誰かが中国にもの申す必要があろう、どこに行ったのだろうか、親中国派……