太陽系では、同一方向に惑星が連なる現象が続いている。どの惑星も回転しているので、同時に一直線に並ぶことも時には起こる、次は２００年くらい先になるらしいので当分は見られない。惑星それぞれが重力があるので、これが一方向に作用すれば、当然太陽系全体も引っ張られるかもしれない、つまりは地球も重力などの作用でいろいろなことが起きる可能性もある。日本海は大雪だし、岩手では山火事が続く、地震や火山噴火、津波も起こるだろう、しかし、人類には対応することは難しい、結局人類は宇宙の前には無力な存在なのだ。ワシントンでトランプと、ウクライナのゼレンスキー大統領が口論し、挙げ句に交渉は決裂したという。外交交渉である以……
自民・公明の与党側予算案に日本維新の会が同調したようだ。これで国民民主の１７８万円の壁の打破は挫折したことになる。財務省官僚の勝利であるが、このまま国民民主が尻尾を蒔いて逃げるなら日本の未来はない。まあ、いきなり巨悪財務省に勝利はできないだろうから、ダメージを与えただけでも可とすべきで、もう少し時間を掛けてザイム解体に進むことになろう。今回維新が自民に取り込まれたのは、維新の国会議員が兵庫県での不祥事やらで面目を失った異常に、大阪万博開催前で一向に盛り上がらないという状況に自民と妥協するしか方策がないという維新の自滅の道程にすぎない。大阪のお膝元でのい二度目の万博成功は日本維新の威信にかかわる……
ウクライナのゼレンスキー大統領を独裁者と罵倒し、反対に狂気の絶対独裁者ロシアのプーチンと話し合うという。これが世界の民主主義の中心であるアメリカ大統領の発想だろうか。まさに晴天の霹靂、大それた神への冒涜でしかない。ウクライナ領の併合を狙ったプーチンこそ侵略者その者であり、現在世界では許さざるべき者にすり寄るトランプの体たらくは、国際政治として汚名を残すだろう。もし、戦争をディール、すなわち取引で決めるなら、それは弱者側への詐欺行為であり、少なくとも侵略を受けている国が取引に応じること自体あり得ないだろう。かつて敗戦間際の日本帝国はアメリカとの和平を狙ってロシアと取引を行おうとしたが、平和中立条……
今年は事件が少ない感じがする。精々、フジテレビの日枝独裁問題、日本側の大雪、トランプの関税くらいで平穏そのものだ。去年は元旦から能登の大地震が起きたが、今年は災害は起こるか、静かゆえに気になる。これまで神戸の大震災とほぼ同時にオウムのサリン事件が起きた。当時は世界を揺るがした宗教を名乗る狂気の集団に日本も世界も翻弄された。その後２００１年はアメリカでアルカイダの同時多発テロ、さらに２０１１年東日本大震災、２０２１年頃からは中国発の武漢コロナが数億人の生命を奪った。このように数年おきに世界は未曾有の災害事件にさらされている。つまりは次にまた何か起きると予想することが必要だと言うことだ。申す必要も……
日本海側が大雪が続き、日本列島が寒気に包まれ外に出るのもつらい日々が続いている。世界では多くの難民や戦争被害の人々が寒さに震え気の毒な限りだ。おそらくこの寒さにもめげずに北朝鮮の兵士たちはウクライナの大地で血と汗を流しているのだろう。さて、トランプ政権が動き出し、ようやく石破氏も直接面会できたようである。特に褒めるような発言もないようだがほっと一安心と言うところか、まさかルーピーとか言われるのではないかと危惧していたのだが。そのトランプがウクライナ和平に動き出した、先だってはガザ地区の和平案を打ち上げて、今回はロシアと交渉するという。ガザ地区はアメリカ領とするなら、ロシアもアメリカ領にするか、……
アメリカで飛行機事故があり、軍用ヘリコプターが民間旅客機に衝突墜落したという、この間も韓国での２機の飛行機事故も、あり昨年は羽田空港で海上保安庁の機体がＪＡＬ機と衝突している。人間である管制官が万能ではない以上、より高度化システムを導入しなければならないだろう。しかし、埼玉の道路の陥没事故も３日経っても救助ができていない。日本の場合は財務省が緊縮財政をしいているため、公共施設のインフラが何十年も放置されている結果である。積極財政を展開すれば、いくらでも産業が発展し、さまざまなインフラの更新もできるが、いわゆる緊縮のドケチの財務省が予算を出さないことにより、多くの人々が生活に困っている。つまりは……
経済評論家森永卓郎氏が亡くなった、深く冥福を祈りたい。財務省の国家支配の闇を暴き、今後の日本に光明をもたらした重要な論客を失ったことは大きな悲しみである。財務省の悪質さは高級役人を自負する連中の天下り先を確保するだけのために日本を支配し、国民に重税を強いてきた極めて悪質な組織を同氏は浮き彫りにしてきたのだ。何度も言うが、終戦で皇室を始め、軍部、大企業等が解体され民主化が行われたのが、唯一解体も免れ、逆に強大な権力を手に入れたのが大蔵省、現在の財務省である。そして、現在も国会議員を始め、全省庁、全企業、全国民をなんらかの法律などで圧力を掛けられ、莫大な国富を支配できるのが財務省とその子分日本銀行……
