ノルウェーの王女が霊媒師と結婚するという、外国のゴシップかどうかはわからないがどうでも良いのだが、日本も財務省という悪質な霊媒師に取り込まれているようだ。手先が日本経済新聞と御用経済学者が飼い犬のように悪質霊媒師を守っている。闇バイトやオレオレ詐欺のはるかに上を行く日本国を搾取し牛耳る財務省独裁にはほどほど呆れかえる。これ以上日本の産業を崩壊させ、景気を低迷させ、日本全体を沈滞させても財務官僚の権力を維持すらために何でもするのだろう。はっきり言って意味の無い特別会計事業を廃止するだけで莫大な資金が日本政府の手中に入り増税など必要ないのだ。どの特別会計が必要ないかは国会が決めないといけないのだが……
セブンイレブンの親分がカナダ人になるかもしれないという時勢、岸田政権の後任は誰か。コメ不足で金も米もない日本では、候補者は多い、というより多すぎる、都知事選挙でも５０人くらいいたが、一つの総裁席に１０人も争ってどうする。まして選挙の論点がとても政治とは違うようだ。いまさら政治資金問題でも何もない、国民の関心は景気回復が重要というのが気がつかないような候補は論外だろう。もし、安倍派のパーティ券の問題を蒸し返す気であるなら、森喜郎を逮捕するというのであれば賛同するが、どうなんだ、森元総理と対決する気概は石破、進次郎、太郎にあるのかい。さて、台風１０号は九州に上陸したが停滞し大分勢力が弱くなった、お……
超大型台風１０号が九州に上陸し、激しい雨と風が吹き荒れている。関東は遠いにもかかわらず、一部地域は洪水のような雨が道路を流れ下っているようだ。いくら危険な台風が日本領土に接近上陸しても、どうしよもなくただひたすら通過消滅を祈るしかない。都市、地方に限らず防災対策しか手がないのが自然との闘いだ。しかし、他国の軍用機は手をこまねいて日本国土に侵入は許してはならない。軍用機は文字通り武装し日本を攻撃する意図があるからだ。領海内は国際法によって通過するだけなら問題とはならないが、それで良いと言うことではない。領空への侵入は数秒で攻撃が可能であるので、国際法でも侵入は認められないと同様に、領海へも侵入は……
中国銀行、中国新聞、中国電力、中国工業等々有名な企業が「中国」と名前がつくが、もちろん日本の企業である。広島や岡山が本社だが、中華人民共和国とは全く関係ない。もともと「中国」は日本の中国地方が先に使っているので、連中は「中華」であって中国ではないのだ。さて、紛らわしい名前も困るが、ＮＨＫが朝の番組で中国発の通販サイトを宣伝するという暴挙を見たが、日本中から批判が多いと言うことだ。当たり前だろう、これらの中国通販サイトは、アマゾンや楽天と違い、詐欺や不良品の温床である、それをＮＨＫが宣伝するというのは極めて非常識凶悪な悪意しかない。ＮＨＫは中国人スタッフに尖閣が中国の領土だと放送させたり、反日偏……
ＮＨＫの番組は非常に良い、文化芸術はもちろん、さまざまな経済、政治、国際状況を提供してくれるので、さすがはＮＨＫだが、虫国依存や反日活動も盛なので批判されるのだろう。虫国人スタッフの問題発言を問題とするのではなく、正しい事を正確に訂正報道すべきだろう。ＮＨＫ自体が尖閣や竹島を日本領であると明確な発言をしていないのが公共放送と名乗る資格がないということだ。「公共」という看板は取り下げて、反対に一般国民のいろいろな意見を放送する仕組みを作ったらどうだろうか、もちろんＳＮＳで皆情報を公開しているが、テレビでも網羅してそれを批評することで社会の健全化を行うこともあるのではなかろうか。おそらく不適切や嘘……
トランプ陣営に、黒人系の方なのだろうかケネディ氏が加わるようだ。アメリカ自由党の代表としてトランプの共和党と大統領選挙で応援するというが、目的がポストが欲しいではいかがなものか。猟官活動の見返りとして、トランプ政権の閣僚ポストを与える約束で選挙はトランプを大統領にする。ほとんど賄賂に近い話だ。政治は同じ意見であれば共闘や協力は当たり前だが、その目的が金や権力の座であれば、国の政治を危うくする。虫国に服従する多くの国々で有力者を虫国共産党が力と金で抱き込んでいるから、知らぬうちに主権を虫国に奪われ債務の罠に落ち込んだのだ。さて、アメリカはどうでも良いが、日本も自民党総裁選挙がある。政策は岸田政権……
全世帯からＮＨＫ受信料を徴収し高額な給料をもらいながら、公共放送ＮＨＫは「尖閣は虫国領土だ」と報道した。まさに偏向ＮＨＫの面目躍如で、虫国人スタッフに責任を負わせる振りをしてもまさにＮＨＫの本心真意そのものを報道したということである。反日ＮＨＫは存在する限り日本国への虫国侵略はやまないと考える。原子力処理水批判とか、スパイ法による日本人拘束とか肝心な報道はＮＨＫは沈黙し、中国側の報道をそのまま垂れ流す公共放送なのだが、一体だれがチェックしているのか、報道の自由、言論の自由でこれまで放置されていたテレビ、ラジオ、ＳＮＳネットなど厳正に対処罰則を与えないと、事実と異なる報道が世界にまかり通る。朝日……
