何かを感じる人は感じる、バイデン大統領になんらかの不安を感じれば、意地で地位を維持しても結果は悪いだろうから懸命な選択だろう。バイデン大統領が次期選挙から撤退というと次はだれか、ハリス副大統領は未知でも、トランプも未知である。トランプ氏を仲間のように支持者は語るが真の友達ではないだろう、超富裕層の一人でビジネスのための大統領であることは感じる人は感じるのだ。さて、対立の構造は、白人ＶＳ有色、男性ＶＳ女性だろう、白人男性層だけの支持であるトランプには勝ち目がないと思うのだが、結果は１１月である。バイデンは撤退しても、プーチンも習キンペイも撤退はしない、撤退をすべきであるし、撤退しないからこの先ど……

正恩の北朝鮮では、韓国ドラマを見たと言うだけで中学生３０人を公開処刑するというおぞましい世界になっているが、日本も同様だ。 いやいや、独善主義というか偽善者というか、オリンピックのメダル候補の１９歳の女子選手をタバコ一本で辞退させるとは、聞きしに勝る屁理屈のまかり通る世界になったもんだ。まあ、言われることは正しいとしか言い様がない、悪い者は悪い、禁じられて事はしてはならない、喫煙はまだ２０歳にならない以上ダメだ、１９歳では何もめでたくなかろう、９０歳になってもめでたくない時代だ。しかし、オリンピックは莫大な裏金が渦巻く、欲望と悪意の世界に、なんでタバコ１本で公開処刑なんだ。ＷＯＣ会長となれば……

兵庫県の知事が大分大変らしい、自殺された方の告発を受けてニッチモサッチモいかず、孤立無援という。自殺は何度もいうがしてはいけない、自噴の憤りは分かるが死んでは解決もできないし、そもそも証人がいなくなるという事では公の判断も難しくなる。しかし、知事の不正があったから自殺するというのも、正義感が強いというか、ご自身へのパワハラよりも知事の悪行が問題なのだろうか。そしてワインをねだったことが許せないということも、別に知事が御賞味してくれれば宣伝にもなるし、それほで悪いのかはわからないから、意味がよく分からない。よくパワハラ上司といわれるが、もちろん叱咤激励や強い指導は必要な時は必要であり、それを嫌が……

ＮＨＫ党がヘンだ。公党でありながら、東京都知事選での不適当なポスター掲示と知事候補の乱立等は公の選挙を著しく逸脱し、他の候補への選挙妨害でもある、これは民主主義政治を破壊するもので許されないものにもかかわらず、今回ＮＨＫ党側から、ポスターを全て張り出せないことは公職選挙上問題で選挙は無効と主張しているという。まるで子供だろう、もともとＮＨＫの不正、特に公共放送として逸脱した偏向放送、国民から莫大な受信料を徴収していながら、ＮＨＫ職員への高額な給与などおかしい経営体質にメスを入れるという理念は非常に良いのだが、このような政治活動を逸脱する行為は国民の信頼は得られないと考える。前にも言ったが、公職……

猛暑の祇園祭で鉾車の車輪が破損、前代未聞だが後の祭りではなく、祭りは順調に行われたというから良かった。祭りは毎年来ても、京都アニメの事件は二度と起こしてはならない。ガソリン放火で５０人以上が犠牲となる前代未聞の時間は日本をいまでも震撼させている。忘れたいような事件であるが、忘れてはならないことだろう。犯人はいまだに存命で、勝手な言い逃れで反省はないのだろうが、このような野蛮な狂気の犠牲者はもはや後の祭りではすませないような、社会的な防衛が必要だ。都道府県単位の警察や消防はもちろん、憲法改正し全国規模の災害や防衛を担う「自衛隊」を作らないといけない。また社会的な人間関係を強化しなければならないだ……

アメリカ大統領選挙を前に、トランプ元大統領が狙撃されたという。弾丸が右耳から左耳に抜けてわずかな負傷で命には別状がなくて良かったが、実に危なかった。奈良での安倍元総理とは違い、数秒でＳＰにガードされ、その場で犯人射殺されたのはさすがにアメリカである。返すがえすも、安倍総理の悲劇は日本警察の痛恨の出来事だった。本当にボケというか、墓穴を掘るというか、無警戒でボーッと立っているだけのＳＰ警官には呆れかえる。さて、１００メートル以上離れた建物の屋上から発射された弾丸がほぼ正確に標的トランプ氏を捕らえたのであるが、強運のトランプだから良かったが、いとも簡単に世界的要人の命を奪えるという銃の威力には驚く……

道後温泉本館が修復を終わったばかりなのに、今度は松山城で崖崩れ、亡くなった方も出るという状況である。そもそも山城である松山城の麓ぎりぎりまで住宅を建てられることに違和感を覚える。それ以前に文化財である松山城の保全に後手を取った文化庁の責任も問題だ。近頃は、ＹＯＵＴＵＢＥなどで様々な意見に接し、これまでの考えや意識を変える必要を感じる。特に我々日本人は、財務省に騙されてきたと言うことだ。国家予算が国債発行で巨額の赤字で日本が滅ぶと脅され、私は反対したが消費税の増税が決まり、一方で他国より高い法人税を降らして海外の企業を呼ぶ必要もあると思っていたが、その根拠は財務省の嘘だった。森永卓郎氏、高橋洋一……