日本政府のごたごたは中国の新型コロナウィルスに後手後手の対応で、いつまでたっても収拾がつきません。まるでいまだに戦争反対を繰り返す市民のようです。もう70年前から全く変わらず、自らだけが正しく、他の日本人は戦争をしたいと思い込んでいるので、埒があきません。日本人で戦争したい人は皆無ですし、他国を侵略したい人など絶無です。日本政府も世界平和のための行動しかしていませんが、一部の市民や野党はなんでもかんでも日本が戦争をする野望を持っていると決め込み、毎日毎日反日活動をしています。こういう人々がまったく現実事実を捻じ曲げて主張するので日本はいつまでも戦後が終わらないのです。そして失われた20年が50……
武漢の新型コロナウィルスは中国が起こした人災であるが、日本は中国人の入国規制を限定的なものにして中国のご機嫌を買ったのだが、今度は逆に中国は日本人の入国規制を行った、まさに恩を仇で返す行為だ。またインドは日本人のビザを無効にしたり、今後はアメリカも入国規制をするだろう。しかしこれはそれらの国を非難するより、日本が誤った対応をしたのでその国を守る以上当然のことだ。日本政府はやらなくてもいいことをして、やってはいけないことを平気でやるので、本当にいいブレインが政府内にいないのだろう。イギリス船籍の豪華客船ダイヤモンドプリンセスを入港させて援助したにもかかわらず、全世界はこの船は日本の船だと勘違いし……
私が通っているスポーツクラブが今日から休館になりました。もちろん中国武漢の新型コロナウィルスのためにです。すでに市川のジムでは感染があったので仕方がないでしょう。遠くイランでは大臣等がウィルスに感染が広がるなど日本よりもひどい状況になっているようです。原因は中国人との接触です、そうでないなら大臣が感染することはまずないはずです。去年イラン革命防衛隊は中国軍の協力のもと、実際には中国人民解放軍の手で軍事用ドローンを使ったサウジアラビア攻撃を成功させました。自衛隊をはじめ世界中の軍事関係者が肝を冷やすほどの最新ドローンの攻撃力はすさまじいものでした。これほど中国とイランは協力しているのでウイルスも……
中国の武漢ウィルスの影響で世界経済が急速に減速しています、アメリカや日本は急降下といってもいいくらいの状況です。どこまで落ちるか、どこで下げ止まるか、経済学者以外の経済関係者は固唾を飲んで情勢を見ているでしょう。こういうときに思いだしたのが、昨年の日本で起きたF35戦闘機の墜落事故です。最新鋭のステレス戦闘機が訓練中に突然海面に激突し、日米の軍事関係者がこぞって大捜索し、わずかな破片を回収しかできませんでした。それほどのクラッシュで、いまだにはっきりした原因はわからないそうです。まあ、わからないと言われても考えられることは4つしかありません。つまり、外部からの障害、つまりはミサイルなどが飛んで……
中国はこの20年、世界征服の野望をむき出し、傲慢な態度で他国を見下し、世界各地への侵略を繰り返したわけで、尖閣や南シナ海人工島などの例を持ち出すまでもなく、中国の核心的領土だと宣伝してしている。各国政府は沈黙するだけで中国共産党への畏敬というか畏怖と言うかつまりは恐怖なのだが、結局ナチスへの弱腰と類似の態度で中国の意のままに黙認または恭順している。日本政府もまさに服従しており、結局その付けが今回の新型武漢コロナウィルスの伝染蔓延であろう。まあ、病原菌はインフルでもノロウィルスでもいくらでもいるので、はっきり言って全部を防疫するのは不可能であり、それ自体をどうこう言っても始まらない。しかし、そろ……
なぜ中国共産党が人類の危機に瀕してもなお、情報を隠し、事実を捻じ曲げるのか理解できません。どの数字がどう違うのかを言うには、一体なにが正しいかを言わなければなりませんが、どれが本当に正しいのか全くわかりません、とにかくデタラメ情報で、去年末には新型ウィルスの存在を知っていながら隠蔽したと言われています。そもそも現在でも国内の中国人マスコミの報道を規制し、アメリカなどの記者を追放しています。何をかいわんやです、結局中国共産党を守るための目的であり、何人無くなろうが、他国が混乱しようが、経済を破綻しようが、習を守ることのみの組織なのです。
さて、もしこれが豚コレラなら1匹が発症した場合に周囲の養……
月日の経つのも早いもの、去年10月に首里城が炎上し、11月は沢尻エリカが逮捕され、12月はゴーン氏が海外逃亡、1月からは武漢コロナウィルス騒ぎですが、もう3月は目の前、オリンピックの聖火も近づいています。
今日は最高裁判所で著作権について音楽教室での無償利用が認められなかったとのことです。予想外に厳しい判決で、内容を見たわけではないのでどういう解釈を最高裁でしたのかわkりませんが、今後の音楽界にも大いに影響するのではないかと危惧しています。たしかに著作権は重要であり、適正な対価なしに無断使用は見とめられません。しかしながら教育上では自由に使えるというのが原則であり、その延長にヤマハなどの音楽……