このごろまた凶悪事件が目立つようになりました。それも中年にもなる男たちが欲望のままに起こしたような、エゴと傲慢さに満ちた残虐なものです。しかし、彼らをどう懲らしめようと、それはそれで必要ですが、犯罪は無くならないと言うのが世の習いです。ハッキリ言って、人類がある限り犯罪の芽はなくなりません。１０００人いれば一人は刑法を犯すでしょう、１０００人に居なくても１００００人いれば必ず誰かは犯罪をする、それが人間です。ですから、犯罪が存在することを前提に治安を行う必要があります。もちろん、中国のようにすべての住民市民を監視対象として、あらゆる方位から人間の行動をチェックするのは基本的人権侵害です。つまり……

都心には多くのヘリポートがある。高層ビルの屋上には大きな字でＨと書かれているが、ヘリポート。通常のヘリコプターの離発着に必要なもので、特に緊急事態には必要不可欠である。しかし、ＮＨＫは赤坂にある、米国大使館近くのアメリカ軍用ヘリポートが周辺への騒音と墜落の危険性から撤去すべきと報道した。大震災、大事件の際にヘリコプターをどこにおろすのか、考えての報道だろうか。そういうならＮＨＫセンターのヘリポートを撤去すべきだ。また、危険性を言うなら、中国や韓国の原子力発電の撤去を言うべきだし、もちろん、尖閣や千島や竹島の問題をなぜ報道しないのだろうか。結局公共放送のなのもとに新華社通信の支社にすぎないという……

他民族を侵略しても、自分たちが侵略されたといい、他国を平気で内政干渉しても、他国からの意見には内政干渉と言い放って攻撃する、極めて危険な悪性生物的な国家が存在する。それに対して一言も言わずに黙っているだけの議会を有する国があるのだがどこだろうか。今回は公明党が中国に物申してはいけないと逃げたようだが、公明党すなわち創価学会という宗教と政治を分離しない政党の存在意義が疑わしい。まあここで文句があれのならいくらでも話はききますが、宗祖日蓮は元寇に際し、一身を投げうって日本の立場を唱えてのに対し、その末裔である公明党は何も言わずに黙っている、いかなる宗旨変えなのだろう。千葉県出身の偉大なる宗教者であ……

イギリスで行われたG７も終了し、民主主義を標榜する国家の首脳も帰国の途についたわけですが、これからの世界はどうなるか。中国の世界観は明確であり、中国の主席が世界を支配する永久体制を目指す専制性の世界です。対して西側はこれまでの民主主義、自由主義で行けるかどうかでしょう。経済はどちらも資本主義であり、これはどっちが勝つかの弱肉強食であることに間違いはありません。これまで忘れられていたチベット問題が大きくクローズアップになるでしょう、その後ろにはインドが控えることになります。ロシアも石油が低迷すると国家財政は破綻し、中国化が進む可能性もあります。 さて、日本は国会も終盤、いよいよオリンピックです……

だれが中国はひとつと言ったのか、だれがそれを承諾したかはわからないし、本来は関係がないというか、意味がない。あまり言っても時間の無駄なのだが、勝手に中国共産党が言っているだけで、それに昔の各国の都合で同調したのだろう。歴史的にはなんども中国は分裂し、無くなっては復活し、はっきり言って４千年前の中国人と今の自称中国人とは遺伝子的にも異なる人種だ。もちろん１４億人の現代は多民族国家、多数の言語や文化が入り交じったもにだ。これが一つだという理屈はなりたたない。そもそも、中国が一つである以前に、「中国」という定義は存在しない。これをいくら一つだ、何だと言ったところで、中国共産党という権力闘争、派閥抗争……

中国が反制裁法を制定し、いかなる反中国の制裁に対しても、逆に制裁することになりました。昨年の中国の国家総動員法に続き、また海警法の強化に続く、最終段階に入った訳です。生物兵器であるコロナも証拠隠滅が難しくなった現在、制裁回避の脅しですね。中国に進出した日本企業はすぐに撤退するしかありません。国交も維持が困難、貿易も継続はできません。問題は、今後中国がどこまで存在できるかです。これまで世界に付けこむことで生きてきたヤクザ集団が、世界と縁を切ると言ったとき、自らの災難をだれが救うかです。世界は中国コロナで大打撃を受けましたが、次は中国自身が被る番が来ると思います。これから一年がどう中国が動くか楽し……

いよいよオリンピックまじかで、マジかという専門家も多い。まあ、責任者を無視して専門ぶる尾身氏もいかがなものか。基本的にコロナとオリンピックは別のものであるので、イコールの関係ではないです。つまり、病気やケガをしているから、仕事や学校を休むかどうかどうかは自由であるが、じゃ、会社や学校を廃止するかまで考えるかだ。病気をすれば、無理して仕事や学校に行く必要はないし、逆に伝染病では厳禁だろう。しかし、病気もケガもせず、仕事した勉強したいい人も大勢いるし、会社や学校を経営・運営している人は会社や学校を無くされては困るし、はっきり言って会社員も学生も国民全体が困るのだ。結局、専門家とか言っても、井の中の……