総選挙で圧勝した韓国文政権与党は今後も反日活動を激化し、ＮＨＫや朝日新聞は同調して安倍政権への攻撃を過激に推し進めるだろうが、根本的に日本統治時代の件であり、まさに同じ日本国内での出来事だった以上、日本の国会議員は立法で如何なる不当な要求を認めないことを宣言すべきである。すなわち何もしない方が油に火を注がないということで、次の選挙も無難に考えている国会議員は次期選挙に立候補すべきではないともうしておこう。
さて、中国発表の数字に大きな誤りがあるようである、はじめからわかっていたが、偽りの数字で武漢ウィルスの被害を過少に発表することは国際社会に対する挑戦であり、正確な数値を公表すべきである。また、武漢研究所が関わっていないことを証明するには、武漢研究所の事業すべてを公表する以外に証明することはできないのだ。これをはじめから研究所で開発した生物兵器ではないと断言している世界の専門家は、当然中国政府に息がかかっている連中だと言うことだ。
あれこれどうするかは現在の当事者に任せる以外に対応はできないが、将来というよりこの５年以内にどう動くかは見えている。中国のことであり、おそらくそれに伴うロシアの動きも同じような過程を取ることになるだろうが。とにかく中国は、今回の賠償を世界中に保証しなくてはならない、そのために中国の経済基盤はすべて没収となる。ついで二つめが、チベット、ウイグル、台湾、香港の独立である。三つめが中国共産党と人民解放軍の解体、さらに世界中に散らばる中国人の監視および追放だろう。彼ら極めて特異な価値感覚を持つ中国人ははっきりいって武漢ウィルスの危険性の比ではない。
もし、
５年以内にこれらがなされない場合は、いつのまにか中国の独裁者のもとに全世界が全人類がひれ伏し、唯一の支配者習のもとに全てが即時に決められ、歯向かうものは命が無いと言うことを世界の政治家は知るべきである。すなわちいま中国がすすめているウイグル族の強制収容所が世界中にでき、中国人の監視のもとに他国の全住民が収容されると言うことなのだ。今回の武漢ウイルスを好機としてすでに中国は動き出している。世界中に軍隊を動かしているのだから、だれもが知るべきであり、それを報道しないマスコミはＮＨＫや朝日と同じ魂胆を持っている証拠だ。
とにかく、中国は自分に不利なことは隠蔽する、または他国を嘘と虚偽で攻撃し、そのために１５憶人が一斉に大声で叫ぶと言う手段は常套手段なのだ。それを理解して全世界は戦わないと、強制収容所に行くか、その場でころさえるのがおちだ、日本も安全ではない。常套手段と言うのは人海戦術を常用するるということ、すなわち一機の先頭に数百の戦闘機で向かってこられれば、如何に優秀な自衛隊でも敵わないと言うことを日本の防衛を所管するものは考えておかなくてはならない。
もうひとついうならば、現状でもインターネットを支配して全ての情報をコントロールし、コンピュータウィルスをばらまいているのは中国であるということを書いておくので、中国のサイバー関係諸氏はこの文章を読んで反省でもしてもらいたいものだ。中国が世界を支配することはできないと肝に銘じるべきだ。