人間同士伝え会うことが重要であるが、中国共産党はなぜ黙ったいたのか、ウィルスは当初人間間では感染しないと言っていたが結局全て人から人への伝染だった。そして最悪の結果になり世界中が戦々恐々としている、中国共産党ではなく、コロナウィルスにだ。ＷＨＯ事務局長のテドロス氏は今後どうするか、ウィルスとともに駆除されるだろうか。
さて、カルロスゴーンは、日産という大企業に取りついた寄生虫だった、会社から多額の資金を持ち出し、結婚式はあげ、世界中に別荘を購入し、湯水のごとく浪費したというのが事実で、公開資料に記嘘を載したかどうかは二の次の話だ。しかしカリスマと呼ばれた男が日産を騙し従業員を大量に解雇して路頭に追いやった上で、贅沢三昧をゆるした幹部諸氏の責任は重大であり、こちらも速やかに罪を償わせないといけない。日本は極めて不安定になってきた、１０憶円を労働組合から盗み馬を買った女、６人を殺して死刑にならないペルー人、３０人以上を焼き殺しても命を救われた男、暴走し人をひき殺しても罪に問われない高齢上級公務員、子供を見殺しにした児童相談所等々切りがないほどその罪の重さに呆れかえる。問題はいくら罪が重かろうが、それに見合う罰がないことだ、これではより得であり、まったく抑止にならない。罪を憎んで人を憎まずのごとく平気で無罪放免する裁判所は結局犯罪者の味方なのであろう。ちなみに、ピエール瀧や沢尻エリカ、清原とか麻薬関係では世間から強い非難を浴びて、おそらく個人的な犯罪に過ぎなくても、今後の芸能活動ができないくらいの反省を求められている。本当に麻薬は危険な犯罪であり、だれにも迷惑をかけないと言うのは誤解であり、このような麻薬覚せい剤は厳重に取り締まる必要があるのは言うまでもない。ゆえに、他の犯罪も厳罰に処さねば国民の安全は維持できないからだ。せっかく裁判員制度が定着しても高等裁判所の愚かな判事たちが減刑しては何のための裁判改革なのかもわからない、韓国の様に、日本も不適当な裁判官は罷免すべき時期に来ていると思う。
しかし根本の問題は死刑を是とするか非とするかの理論が不十分なのだろう。世界の潮流は死刑廃止であり、この状況を現行の裁判官たちも知っているので、おいそれと死刑は出したがらないがらない要因と思われる。死刑になっても犯罪は減少しないし、国家が殺人を犯すことは倫理上許されないという筋書きで反対運動が起きたからだ。国家としては殺人犯を死刑ではなく更生させるのが仕事だという、そして、更正期間がすぎて再び社会に復帰し犯罪を犯すことになるのだが。さて、死刑を存続するか、死刑に代わるべき刑罰を作るかが争点になるだろう。ウィルスで観光地への旅行が制限されれば、パソコンゲームが売れるのと同じだ、死刑に代わるべきシステムを構築できないか、脳とコンピュータを結んだ徹底的な洗脳をしなければ社会に復帰できないようなことをすぐに考えないとこの問題は解決しないと思われるがどうだろうか。