トランプの関税、イカンゼーこんなもの、滑稽な三文芝居だ。関税については専門家や評論家の話を聞けば良いが、関税というのは貿易の手法であり、問題はそこではない。あくまでも他国を攻撃するというものではなく、自国経済を守るためのものだ。つまりはアメリカ経済が弱いから関税を掛けるということの証明でもある。実際は世界中と貿易を行いますます豊かで強靱になるアメリカが何でまた関税を掛けるかだ。一人の野球選手に１０００億円出すアメリカ、１００兆円の資産をもつ大金持ち、そういう人々が何千、何万人いてもやはり貧困な労働者も山ほどいるという矛盾が超大国アメリカを揺さぶっている。結論を言うと、関税うんうんではなく、どの国経済が本当に強いかを問われるのがこの関税でハッキリすると言うことだ。関税の掛け会いではなく、その結果でその国の経済力の強さがより一層強化されるか弱体化するかだ。基本的には関税を支払うのは輸入業者であり、関税を受け取るのは政府、この場合はアメリカ政府が関税で得た分を得ることができるだけのことで、あとはアメリカ企業のやる気まかせなのだ。そのアメリカ企業は有利に立たせてもらっても、如何せん、消費者のニーズに応えられる物は作れない。そして、アメリカ政府自体が支援するかと思いきや、巨額の負債を抱えているというのは数字的明らかではある。もちろんアメリカ政府は当然の如く莫大な資産が負債と同額ある以上、経済、政治、軍事全てにおいて世界最大、最強であることも間違いないが、要は世界中から安くて良質な物を大量に入手できたからだ。つまり関税という障壁を作らなかったことがコレまでの超大国をアメリカを作り出した要素なのだ。これから先も最高の国家であるかはこの関税問題で明確になるだろう。世界の真に強い企業や組織は関税など物ともしない、結局人間は欲しいものはクズではなく、価値があるものに支出するわけで、価値ある物はどれかが一番の問題であり、次に価格に過ぎないからだ。価格だけで判断する者は、安物買いのということになる。震源から１０００キロ離れた場所で震度３程度で倒壊するビルを建設したのは安価であったからにすぎない、もし本当に必要なら遠い国の物でも適正な価格を支出するだろう。結局、それが一番安上がりであるからだ。その反面、安いだけ、関税で守られているだけの物産はいつか見捨てられていくということなのだ。いま関税でアメリカ産業を守ろうとしているトランプの脳みそは腐っているというだけのこと。切磋琢磨の世界中の競争社会で企業努力・産業活力で生き抜くのではなく、「関税」という甘いマンジュウを喜んで食べるアメリカ経済はアンコの中に毒が入っていることをよく考えておいたほうが良いだろう。