中国銀行、中国新聞、中国電力、中国工業等々有名な企業が「中国」と名前がつくが、もちろん日本の企業である。広島や岡山が本社だが、中華人民共和国とは全く関係ない。もともと「中国」は日本の中国地方が先に使っているので、連中は「中華」であって中国ではないのだ。さて、紛らわしい名前も困るが、ＮＨＫが朝の番組で中国発の通販サイトを宣伝するという暴挙を見たが、日本中から批判が多いと言うことだ。当たり前だろう、これらの中国通販サイトは、アマゾンや楽天と違い、詐欺や不良品の温床である、それをＮＨＫが宣伝するというのは極めて非常識凶悪な悪意しかない。ＮＨＫは中国人スタッフに尖閣が中国の領土だと放送させたり、反日偏向報道の道を突き進んでいる。多額の視聴料を強制集金した上での、民間通販の宣伝を公共放送の名のもとに行う暴挙以外の何者でもない。多くの専門家が中国の通販サイトは何度も言うように、安さが売りにして、個人情報やクレジットカード情報を抜き出すのが目的であり、まんまと安く手に入れたが最後、悪質なカード利用に使われて莫大な借金を背負う危険があるということを知らなければならない。ＮＨＫの朝の番組は反日活動の宣伝内容も多く、極めて危険な問題を持つということを述べておこう。多くの一般市民が騙されないことを祈るしかないが、ＮＨＫはすぐに廃止しなければならない、中国共産党による日本人洗脳のためのマスコミは全て不要なのだ。