パリ五輪にロシアは参加できなかった。将来も、メダルを取れるロシア人がもっと死ねばスポーツ大国ではなくなるだろう。「ロシア人を殺せ」とは私が言ったのではない、言っているのはプーチンだからだ。プーチンはあらゆる手段でロシア人を戦場に送り込んでいる。そしてロシア人の死体の山を作るのを世界は見守るしかないだろう。もちろんロシアの味方は北朝鮮の正恩だけだ。さて、哀れなロシアを作ったのはプーチンであり、そのプーチンは西側から資金をわずかでも得て活動するマスコミや組織を反ロシア主義だからと言ってロシア社会から追放した。結局西側からの情報はロシアには入らず、プーチンのロシア支配は完全にプーチンが掌握したのだ。ところで、毎日新聞は中国共産党から宣伝費をもらっているという、国会で議員質問を受けて授受が確認されている。日本のマスコミが虫国から資金を得て情報を流す、これはまさに国家に対する反逆だろう、毎日新聞社の望月なる記者が毎回反日的質問を政府にしているが、その根拠が理解できた。日本もロシア同様、他国の資金で情報操作する輩を取り締まるかというと言論の自由難しいだろう。しかし、国会で政党がパーティ券問題など政治と金の問題で指摘されるのに、マスコミのましてや大新聞が虫国の金を得て報道してましたなど前代未聞の大問題である。このような新聞社は、「中華人民共和国の毎日新聞」ときちんと明記しなければならないだろう。
そして、自民党総裁選挙、立候補する中に財務省出身議員もいる、きちんと「財務省のために総理になる」と言うべきだ。財務省独裁国家日本において、優秀な財務官僚の弁舌に対抗する勢力は少ない、総理になった途端、財務省官僚の指揮の下で大幅な増税と緊縮財政で、日本経済は消滅することになる。国家消滅はロシアが先か、日本が先か、いやいや余談を許さない。虫国及び財務省に支配されていないマスコミ関係者は、未来の日本をよく見つめて財務省独裁国家の弊害を追求してもらいたい。