反日目的の教授や研究者で支配していた学術会議も、軍事研究も加えるようになった風の噂で聞くようになった。反日であるのは悲惨な戦死を遂げた魂が生まれ変わり、そのまま反日となった人々であるがマスコミや政治家や大学に入り込み、いわゆる学生運動を繰り広げた世代だ。そしてこれらの人々は学術会議の重鎮としても現代日本の研究分野を牛耳っている。彼らは統一教会を承認した委員かもしれないし、家庭裁判所が犯人が２６歳になると裁判所記録を全て破棄するように仕組んだり静かに反日活動をしている。あれだけ非難してもＮＨＫや朝日新聞が反日を止めないのもそこにはそちらのボスがいるからだ。話は飛んでしまったが、日本の未来に役に立たない研究をしても無駄だろう。しっかり日本のために研究活動をするというのが学術会議の役割である。決して反日活動の拠点であってはならないのだ。中国共産党や北朝鮮が毎日軍艦やミサイルを日本周辺に展開しても、一向に防衛産業の助けにならない研究をするのなら学術会議を解散すべきだろう。そもそも何の研究も論文も作っていないことはお見通しだが、知識だけでも有効に使えるなら使うべきだろう。彼らは教授という肩書きが欲しいだけの人種であるので、もちろんいかなる手段をとっても教授職をとり、一度手にすれば手放さないために学術会議のポストを悪用するのだ。前置きは長くなったが、特に今は日本の経済を指導できる経済学者がいないのが気がかりなのだ、世の中にはしっかりした経済感覚をもつ研究者や評論家はいるがほんの一部だ、世界における日本経済を指導できる教授がいないと、これからの為替や貿易、経済成長や産業育成など大きな問題に対応できなくなる、すみやかに反日学者を追放し、日本国のために研究する経済学者を学術会議に参集すべきだ。