武漢ウィルスをまき散らしながら、また軍事行動も活発化している中国では、まさにこの機に全世界の絶対支配者であるという思想で中国人民を先導している。香港では多くの反体制家が逮捕され消し去られている。日本人は朝日とＮＨＫが報道しないので知らない人が多いが、中国の国家総動員法で如何なる中国人は中国政府（中国共産党）の指示に逆らうことがなく、戦争状態で侵略の先方となることが定められている。中国内にい他国企業も含めてすべての生産物は中国の管理下に置かれることも定められている。もちろん、日本を含め中国以外で生活している中国人も中国政府の指示により中国のために行動しなければ処罰される、いわゆるスパイ又は破壊行動をする人々になるのだ。そういうことを理解して日本国内で自由に活動させているどこかの政府は極めておかしいと感じているが。
さて、２０２０年は最凶の年になると言ったが、すでに武漢ウイルスやオリンピックの中止、莫大な失業者の発生などすでに兆候は表れている。おそらく今後は台風や地震災害、大規模な事故、そして中国との騒乱（戦争）の兆しが見える、もちろん韓国や北朝鮮も反日行動が過激さを増すでろう。それらをひとつひとつ解決しなければならないが、根本的な要因を抑えておかないと先には進まない。
根本的要因とは経済の問題である。結局、世界の全ての問題は経済に尽きるのだろう、宗教とか民族とかいう問題はあくまでも個人の問題にすぎず、世界共通ではないのだ。はっきり言って、ここまで中国を傲慢にさせたのは、アメリカとの通商が活発化し、日本の工場や技術を盗んで作り出した製品をアメリカが大量の購入したことで、莫大な富を得て、それで軍備を整え、最新情報機器を整備したおかげで瞬く間に世界第２位の経済大国になったのだ。実にそれまでに旧態依然の制度を破壊尽くしてい中国共産党のケガの功名にもよるのだが、実際多くの日本企業が通産省の指導のもとに中国に進出し、結局合弁という美名のもとに全て根こそぎ中国に奪い取られた結果が日本の貧困になったということを日本の政府も国会議員も知らないのだ。だから国会議員は日本では必要なしといっているのだ。では今後どうするか、それは中国にある工場をすべて自国に取り戻すのだ、そして中国とは貿易をしないことが世界平和になるということを理解すべきだ。中国が得た利益はすべて他国を侵略するための武器になっていることを自覚しないと、それにより殺された後では遅いのだ。中国との貿易を全面禁止し、そのあと中国共産党と人民解放軍の解散が必要だ。さらにチベット、ウイグル、台湾、香港の独立とつながる。
まずは、ＮＨＫと朝日がどこまで真実を伝えられるかが必要だろう、いつまでも嘘ばかりついても困りますよ。