世界最高の金持ちでもある大企業エヌビディアのトップの愛人が中国のスパイだったという。この中国美人にかかってはひとたまりもなく、中国に企業機密を垂れ流したということだ。まさに愚か、典型的なハニートラップにかかったカモである。おそらく、このジャスチンファンも氷山の一角で、中国人とかかわりのある政府要人や企業経営者は山ほどいるからだ。中国美人の笑顔はその裏に恐ろしい毒を盛っていることを全世界は知るべきだ。日本の防衛大臣経験者が、ほぼことごとく反日的行動や言動をとることも顕著な証拠であるが、日本ではだれも不思議がらないし、評論家も黙っている。つまりは日本では中国のスパイ達により、多くの要職経験者は申す……
消費税減税の採決に議場を退席した輩、または事前に口実を作って国会にでないクズには国会議員を辞職する以外に道はないでしょう。野党も古いクズ野党はもはや不要であるのは明白であるが、消費税減税や廃止を訴えてきたいニセ新政党も今回、消費税減税に反対するなら、もはや不要である。確かに、消費税撤廃を言っている以上、中途半端な減税は筋が違うと言うのは分かるが、結果が全ての政治で、妥協が図れない政治家も無用だということだ。それに引き換え、ゴジラ－０．０は妥協を許さない映画だった。ゴジラを出して子供だましの映画であるのは百も承知であるが、しかし、これは従来の怪獣怪物映画を乗り越えた日本の、そして人類への問いかけ……
高市政権の消費税減税に反対して、石破茂や小渕、河野太郎、稲田朋美等が退出または欠席で反対行動を行った。かれらは二枚舌を使い、財務省の意のままに動くというより、高市総理に強く反対する中国のご機嫌をとるために動いた言った方が良いのだろう。そもそも、消費税のカラクリや財務省の意向を忖度したということは明確だが、自民党議員としても自覚もないのは、中国共産党の高市いじめをその骨の髄まで洗脳されている証拠だ。船田元や小渕優子や村上誠一郎、中谷元以上に、元防衛大臣達がこぞって反高市と言うことは、防衛大臣を狙った中国共産党の恭順化作戦に取り込まれ飲み込まれているということだ。重要な防衛機密を狙い、防衛に関わる……
ゴジラ－０．０は凄い！！ゴジラの再生、キングギドラの進化、そしてゴジラ細胞と、もはや映画館は思考停止の状態だ。ゴジラという怪獣物語ではなく、またＳＦファンタージーのアクション映画でもなく、これは人間の生き方、生きるべき道しるべの作品と思う。ゴジラに恐怖し、これに抗い打ち倒そうとする姿は、実は現代に生きる人々の現実の姿でもある。最後は、迫り来る怪物ではなく、迫り来る困難に立ち向かおうとする人間の物語なのだ。
さて、消費税減税法案が衆議院で可決され、参議院に送られた。まずは高市政権の成果であるが、野党や一部自民党議員の財務省の洗脳がいまだに深く影響する姿が哀れだった。消費税減税のための財源を示せ……
アメリカ中間選挙結果、トランプ率いる共和党が敗北したようだ。まあ、予想どおりの展開だろう。議会が攻守逆転したところで、大統領令の乱発でアメリカを動かすトランプがこれで権力を控えるわけがない。大統領が国家の要職の人事権を握っており、明日からも各大臣や長官はこれまでと同じ顔ぶれがトランプ政権を支えるからだ。逆に、アメリカ議会の信任があろうが、トランプに気に入られないと瞬間失業することになる。先だっての広報官が一週間でクビになったことでもわかるが。日本の国立大学も学長が絶対的権限で、各理事や副学長等々大学の人事を決定できる。文部科学省も教授会も関係ないのだ。故に学長選考委委員会委員に学長選挙後の要職……
いよいよアメリカ中間選挙、トランプ率いる与党共和党が劣勢と聞く、実際これまで中間選挙では野党陣営が勝利するというのがアメリカの習わしでもあるからだ。今回は野党民主党からイスラム寄りの強硬候補が軒並み優勢ではトランプも気が気ではないだろう。何せイスラエルを悪と見なし、イランやイスラム側を応援するという人々だからだ。９月１１日の同時多発テロなどとトックに忘れ、ひたすら物価上昇の責任をトランプのせいとみるアメリカ国民の姿が見える。世界中にはイスラムのように１０００年以上前の教えを守り、その支配に服従する者が多い、その代表がイランの革命防衛隊だろう。そしてロシアのプーチンもかつてのソ連の栄光を取り戻す……
いろいろ勝手にいい加減な憶測でもの申す評論家がいるが、だれも指摘せず、無駄な発言を垂れ流していれば、やはりオールドメディアの終焉は近いと感じるこの頃。中国はまだまだ持ちこたえて世界を支配するという論拠は皆無であるとハッキリ言っておく。まずは資金はもはや中国にはない、残り少ない資金を重要産業に注ぎ込んであるが、経済全体は極度に縮小し、人民は金もなく路頭に迷っている。そしてＥＶ自動車やロボットなどに集中投資して他国に売ろうとしても売れる見込みはないのだ。１０００円売るために３００００円掛けるようでは経営が成り立たないということすら中国政府は思考が停止しており、このままでは中国経済は破産するだけだ。……
